WEB活用の教科書

今週の質問と回答

【Q】
 製造業です。英語で製品や技術紹介ページを作成している
海外からのお問合せが全く来ないと同業者の社長に
相談したところ、
 「….com」 のドメインに変えないと、
 「…co.jp」のドメインは海外で表示されないからダメだよ

 うちは「・・・.com」に変えてから問い合わせ増えたよ
 と、言われたのですが、 海外からアクセスしてもらうには
 「….com」 に変えないといけないのでしょうか?

  ─────────────────────

【A】
 「…co.jp」のドメインは、スパムなどがほとんどなく
 世界的にも信頼がおける企業ドメインとされており
 お客様にも「…co.jp」の ドメインを取得することを
 おすすめしています。

 しかし、「co.jp」のサイトは「日本向けのサイト」と
 Googleが認識してしまうので、何もしないと海外からの
 検索時に表示されにくいのです。

 「.com」だと国の表記が無く、言語や国がわからないので、
 各ページの言語を見て判断するため「.com」の方が
 海外から検索された時に表示されやすくなるのです。

 「.com」にしないといけないかというと、せっかく
 信用がある「co.jp」を変えることはないですし、
 今までの被リンクもリンク先不明になってしまいます。

 日本向けと海外向けで内容を変えてしまうのであれば
 海外用として「.com」ドメインで新たに作成し、
 サイト内でリンクする方法もあります。
 翻訳ページとして同じコンテンツをそのまま「co.jp」
 内で表示させたい場合は、Googleにページ毎の
 言語や対象地域を知らせましょう。
 

 英語と日本語のページがある場合
 下記のようにわかりやすく下層階のフォルダを分けておくことを
 お勧めします。
  https://xxxxxx.co.jp/jp/
  https://xxxxxx.co.jp/en/
 
  1ページに日本語文と英語文の混在はさせないでください。
 日本語のページ、英語のページと言語によりページを分けて
 ください。

 *ページに言語や地域ごとの複数のバージョンがあること
  を示す方法は
  ・HTMLタグに記述
  ・ページの GETレスポンスに返す HTTPヘッダーを使用 
  ・サイトマップを利用する

  3つの方法がありますがここでは一般的な
  ページのヘッダーにHTMLタグ記述の方法をご紹介します。
 
 1)HTMLタグで記述する
   ページのヘッダーに
       を記述します。
   ページのURLは省略形ではなくhttps://(又はhttp://)から
   記述してください。
  
   例)
   日本語→    英語→   
   
  英語のページに英語の指定、日本語のページに日本語の指定を
  記述するのではなく、両方のページに両方の記述を入れます。
  そうすることで、対になったページが存在することをGoogleに
  伝えることができます。

 確認方法)
  サーチコンソールに「インターナショナルターゲティング」
  というメニューがあり、Googleがどの言語を認識しているか
  確認することができます。
 (日本語しかない場合は hreflagタグが無いという表示で
  問題ありません)
  
 
  同じ言語でも地域が異なる場合の設定も言語と国コードを
  記述することで可能です。
  例 フランス語→フランス向け(fr-fr)
    フランス語→ カナダ向け(fr-ca)
    英語→ 米国向け(en-us)
    英語→ 英国向け (en-gb)

  詳細はGoogleサーチコンソールのヘルプを参照してください。
  https://support.google.com/webmasters/answer/189077

 

  ■今回の授業の先生のプロフィール
 ──────────────────────
  WEB活認定コンサルタント
  冨田 さより(とみた さより

  ▼プロフィール・経歴
  株式会社ペンタゴン 代表取締役
  一般社団法人IT活用サポーターズ 代表

  アパレルでの勤務経験を生かし1979年の創業以来、
  アパレル業界のIT全般の支援を行う。
  縫製工場向けの生産・販売・在庫管理パッケージ
  ソフトの導入支援では、日本、中国、東南アジア
  などの生産拠点での導入支援も多く100社を超える。

  零細工場から中堅、大手アパレル、大手通販企業
  のシステム構築時のRFP策定から仕様作成、導入運
  用支援などを担当。中国国内向けのWebサイト作成
  支援等も行う。

  2008年頃より、クラウド環境の利用や、スマホ&
  タブレットなど、モバイルデバイスの活用提案を
  行う。

  東京商工会議所のWeb戦略パートナー
  信用金庫のIT支援登録専門家、
  独立行政法人中小企業基盤整備機構にて販路開拓
  アドバイザーとして活動中。

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